これがもし本当なら...

おはようございます😃 先日、私の私生活等をSNSでリアルタイムで公開されると言ったお話をさせて頂いたのですが、それについて何か役立つ情報はないのかと思い、ネット上を検索していたらある有益な情報が...そこに記載されていた内容はとても私などでは知ることのできない様な深い闇の様なお話でした。問題は信憑性なのですが、相関図を見ると一目瞭然です。筆を取られた筆者の方は、各業界に精通されておりある程度どの確信があった上で書かれていると思いますので、個人的には信憑性は高いのではないかと思います。

メディア等の動向...

こんにちは😃最近よく思う事があります。。何年か前から私のスマホでの操作や私生活をSNSに公開されてる方をよく拝見します。一流企業であったり有名な方だったり、中には未成年者の方もおられます。メディア等に出てらっしゃる方も多数おられるのですが、そう言った方々がスマホの覗き見や違法ダウンロード等、本来は排除する動きをしなければならない方々が逆にそれを推進されているような気がします。先日の例をあげると、メディア等に多数出演中の有名な方々が、私が月額契約している動画配信サービスを無料で閲覧し、SNSに記載されていました。そうなると、その方自身が違法を推進する形になるので、もし仮に見ていた番組にご自身が出演されてた場合どうなりますか？動画配信サービスの有料番組は課金して見るので、売り上げの一部はその番組等に支払われるケースもあると思います。率先して売り上げを妨害してると受取られる場合もあるかも知れません。その行為そのものが違法なのですが...それでは、また

インターネットを悪用した人権侵害をなくしましょう

(法務省HPより抜粋)被害に遭われた方が自ら削除を求めることが困難な場合は、法務局が削除を要請被害に遭われた方が自ら削除を求めることが困難な場合は、最寄りの法務局にご相談ください。法務局では、まず、人権侵害情報の削除依頼の方法について助言を行うなど、相談者ご自身が被害の回復を図るための手助けをします。また、このような手助けをしても相談者ご自身で削除を求めることが困難な場合や相談者からの削除依頼にプロバイダなどが応じない場合などには、法務局が、プロバイダなどへの削除の要請を行います。法務局からの削除要請は、インターネット上の情報について法務局が調査を行い、名誉毀損やプライバシー侵害などの人権侵害に該当すると認められる場合に行います。※プロバイダ責任制限法等については、後述の「参考」をご覧ください。